組織改革は最初に全体像と将来像を示すのが重要
組織改革の要諦～活性化と人材活用（1）準備、スピード、タイミング
人口減少社会や激化する国際競争の中でますます重要になっていく、組織改革の要諦とは何か。会社を成長させ、社員に能力を発揮させるための要素を、事業再生に長く携わってきたボストン・コンサルティング・グループ シニアパートナー＆マネージングディレクター・秋池玲子氏が豊富な経験と理論から論じる。（全2話中第1話）
秋池玲子
ボストンコンサルティンググループ 日本共同代表
プロフィール
●プロフィール早稲田大学理工学部、同大学院修士課程修了、マサチューセッツ工科大学スローン経営学大学院修了。
キリンビール株式会社、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、2003年から株式会社産業再生機構で事業再生の実務にあたる。
機構在職中に九州産業交通取締役、カネボウ化粧品社外取締役、関東自動車取締役を兼任。
2006年11月よりボストンコンサルティンググループ シニア・パートナー＆マネージング・ディレクター。
製造業、ハイテク産業、インフラ産業を中心に、クライアント企業の戦略作成、戦略実行支援、組織改革、買収後の統合推進、事業再生支援等を手掛ける。
政府系委員などを歴任。
2018年度経済同友会副代表幹事。
2021年1月ボストンコンサルティンググループ 日本共同代表。
講義一覧
人事評価と報酬の仕組みには研修も結びつけるべき
組織改革の要諦～活性化と人材活用（2）「仕組み」と「仕掛け」
組織改革にはスピードやタイミングだけでなく、辛い経験のケアや組織の仕組みを変えるための工夫が必要である。ボストン・コンサルティング・グループ シニアパートナー＆マネージングディレクター・秋池玲子氏が、地方バス会社再生の経験や人事制度改革を事例に、経営者の心構えと工夫のポイントである「仕掛け」について論じる。（全2話中第2話）
産業再生機構の取り組みは今後日本の参考になる
産業再生機構に学ぶ新産業の人材育成
人材が薄い新産業にとって有効なアプローチはどのようなものか。バブルの負の遺産を処理するために5年間の時限立法で作られた産業再生機構の運営ルールから、ボストン・コンサルティング・グループ シニアパートナー＆マネージングディレクター・秋池玲子氏が論じる。