日本銀行としては金利を引き上げる決断は難しい
2018年の経済動向～インフレ率と金利～
2017年後半から続く「ぬるま湯相場」は、2018年も続いていくのか。日本経済もアメリカ経済も、現在の低金利水準が上昇すれば、株価は大きく崩れるだろう。インフレ率と金利に着目して新年の相場を見る必要があるということを、共立女子大学国際学部教授の植田和男氏が解説する。
植田和男の金融経済シリーズ
3つの切り口でバランスよく学べる金融学の本
新著『大学4年間の金融学が10時間でざっと学べる』を語る
共立女子大学国際学部教授の植田和男氏が、2017年7月に発刊された新著『大学4年間の金融学が10時間でざっと学べる』について語る。同書は、植田氏が学者的観点と日本銀行政策委員会などでの経験をもとに書いた金融の教科書ともいえる本で、これから金融について学ぼうとする人だけでなく、既に金融に携わっている人にもおすすめの一冊だ。
欧米の中央銀行による金融政策正常化の論点
金融政策正常化の難しさ（1）欧米の金融引き締め政策
最近、欧米では金融政策正常化の機運が高まっているという。その正常化の経緯やそこに伴ういくつかの困難、その背景等について、共立女子大学国際学部教授の植田和男氏が2話にわたり解説する。今回は、特に顕著なFEDの引き締め政策とそれに伴う各国の動向を取り上げ、さらにアメリカ市場が示す謎めいた反応について言及する。（全2話中第1話）
欧米で高まる金融政策正常化の背景と今後の可能性
金融政策正常化の難しさ（2）今後の可能性と日本への影響
欧米で高まっている金融政策正常化とその難しさについて、共立女子大学国際学部教授の植田和男氏が解説。第2話では、正常化の背景と今後の可能性を論じ、量的緩和の出口に向かうであろう日本への影響を考える。（全2話中第2話）
トランプ大統領誕生で米国金利はどう動く？
金利はどこへ行く？長期停滞論とトランプ大統領誕生
東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏がトランプ大統領誕生を機に変化を見せる米国金利の動向を分析。長く続く金利下降トレンドの原因と背景は何か。市場はトランプ大統領の何に期待をしているのか。米国の金利動向を多角的に分析し、世界市場の今後のトレンドを探る。
最大の変更は金融政策目標が「量から金利へ」移行したこと
日本銀行の新しい政策枠組み（1）二つの変更ポイント
2016年9月21日、日銀金融政策決定会合を経て金融政策のフレームワーク変更が発表された。東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏は、これを「追加緩和ではないが、考え方の大きな変更」と呼んでいる。ここに至る背景や枠組み変更がもたらすもの、今後の金融政策について、植田氏に解説していただく。（全2話中第1話）
イールド・カーブを見れば、マイナス金利の影響は一目瞭然
日本銀行の新しい政策枠組み（2）金利政策と今後の予想
日銀のフレームワーク変更では、金利をコントロールしつつ金融政策を続けていくことが眼目とされた。それでは金利引き下げの余地はあるのか。それに伴うリスクは何が考えられるのか。ユーロ圏との比較や戦後米国の事例などと対照しつつ、東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏に解説していただく。（全2話中第2話）
BREXIT(ブレグジット)で一体何が起こるのか？
イギリスEU離脱のグローバル経済への影響
2016年6月23日の国民投票を前に、いま世界中から注目を集めているイギリスのＥＵ離脱問題「BREXIT（Britain's EXIT from EU）」。もし本当にEUから離脱することになれば、一体何が起こるのか。イギリスやヨーロッパへの影響や、グローバル経済における意味やリスクなどについて、東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏が徹底解説！
「ヘリコプターマネー」とは何か？そのデメリットは？
「ヘリコプターマネー」とは何か？
デフレ対策として知られる「ヘリコプターマネー」。提唱者はノーベル経済学賞を受賞したミルトン・フリードマン氏だ。強い賛同者と激しい批判者に分かれる「ヘリコプターマネー」について、東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏に解説をいただいた。
マイナス金利に至った経緯と懸念される影響
世界金融経済情勢と日銀のマイナス金利
２０１６年２月、日本銀行はマイナス金利政策を初めて導入したが、これによって、日本経済はどう動いていくのか。今回の政策に至った経緯と懸念される影響について、東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏が、世界の金融経済情勢と絡めながら解説を進める。
ヨーロッパ首脳は難民とテロ対策で精一杯
難民とテロ問題で揺れるヨーロッパ経済
「難民とテロの問題を受けて、いまヨーロッパが難しい時期を迎えている」と東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏は語る。それはどういうことなのか。植田氏がヨーロッパの現状を多角的に分析する。
企業収益は急増中なのに、なぜ賃金や投資には回さない？
日本の経済動向：２０１５年秋～アベノミクスの正念場
「アベノミクスは正念場に来ているが、今後の希望がないわけではない」と語るのは、東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏だ。具体的にどのような正念場を迎えているのか。何が今後の希望なのだろうか。植田氏がデータに基づいて論理的に説明する。
なぜギリシャは危機的事態に陥ったのか？
ギリシャ危機～経済指標から見る今後の展望～
一応の合意にたどりつつある今回のギリシャ問題だが、まだギリシャ議会を通す作業に加え、ユーロ諸国による具体的支援を詰める作業も残っているため、先行きは不透明だ。一体なぜギリシャはこのような危機的事態に陥ったのか。経済学者で東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏がこれまでのギリシャ情勢を整理し、今後の展望について語る。
株価急上昇を正当化できるほど中国経済は良い状態にはない
半年で２倍に急上昇した中国株～バブル到来か～
ここ半年で２倍にまで急上昇した中国株に世界の注目が集まっている。しかし、これはバブル現象なのではないかという懸念が大きいのも事実だ。中国経済における経済成長率と経済的非効率増大という図式や、危機感の増す不良債権問題などの背景を踏まえ、東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏が中国株価急上昇を緊急解説。
欧州に広がるマイナス金利
欧州の金融緩和策と初の「マイナス金利」とは？
２０１５年１月、ヨーロッパ中央銀行（ＥＣＢ）が金融緩和政策を発表したが、その前から多くの国で中央銀行による金融緩和政策が実施され、予想以上の効果を発揮している。その理由は、マイナス金利が広がりつつあることだという。なぜマイナス金利が影響あるのか？ 実際にどんな効果が現れているのか？ＥＣＢをはじめ各国の金融緩和策とマイナス金利について、東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏が解説する。
年率０．２％強・・・日本経済は３年間ほぼ成長なし
ＧＤＰ速報値から読み解くアベノミクスの評価と今後の展望
「この４月以降は実質賃金の上昇が期待できる」と、東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏は語る。その根拠はどこにあるのか。ＧＤＰなどの数値からアベノミクスの過去を評価し、未来を展望する。
輸出が伸びない理由は日本企業の生産体制
円安が日本経済に与える影響
円安が進行した過去２年、貿易・サービス収支はほとんど改善していないと植田和男氏は言う。その詳細は、その他の影響はどうなのか。今後、改善する可能性はあるのか。円安と日本経済の関係を徹底解説する。
リーマン・ショック後のアメリカの金融緩和の終了と影響
米国の異例の金融緩和終了へ
２０１４年１０月第２週のマーケットは、世界中で大荒れの状況となった。植田和男氏は、その背景として「アメリカの金融政策がらみの影響も大きい」と語る。リーマン・ショック以降続いてきた異例とも言えるアメリカの金融緩和政策はついに終焉を迎えるが、この影響等について植田氏が解説する。
消費税率引き上げ後の消費の反動減は思った以上に厳しい
アベノミクスの正念場～東大日次指数から見る～
２パーセントの物価目標を導入した日銀。しかし、民間の予測とは大きな乖離があり、市場関係者は今、固唾をのんでその動向を見守っている。輸出や生産、賃金などの各指標の動向の解説とともに、速報性に優れる売上高や物価に係る「東大日次指数」を使い、現在の物価上昇鎮静化の裏側にひそむ消費や経済の弱さを植田和男氏が浮き彫りにする。ここがアベノミクスの正念場なのか？
GPIFのポートフォリオの見直しのポイント
公的年金運用の基本姿勢を考える～GPIFの基本ポートフォリオの見直し～
巨額資産を運用するＧＰＩＦ（年金積立金管理運用独立行政法人）の基本ポートフォリオ見直し作業に注目が集まっている。より高い運用成績を求める声もある中、そのあるべき姿と現状について解説する。「植田和男の金融経済シリーズ」第２回。
日本の市場に大きな影響を及ぼす米国の金融政策
FEDの金融政策、米国株価から見る日本経済の今後
過去20年間の米国株価の下落時には日本の株価も下落傾向にあった。今後の米国の金融政策に応じて株高が続く米国経済はどう動き、日本の資産価格と経済はいかに見通せるだろうか。経済学者 植田和男が解説する。